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トヨタ紡織、会長にダイハツの箕浦社長(レスポンス)

トヨタ紡織は、ダイハツ工業の箕浦輝幸社長が代表権を持つ会長に就任すると発表した。6月下旬開催予定の定時株主総会とその後の取締役会で正式に就任する。

浦西徳一会長は退任する。

箕浦氏は、慶応義塾大商学部卒でトヨタ自動車工業に入社し、トヨタモーターマニュファクチャリングノースアメリカの社長などを経て1998年に取締役、2002年に常務、2003年に専務、2004年にダイハツ工業の副社長、2005年に社長に就任した。66歳。

《レスポンス 編集部》

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日本ビクター、社長を外部から招聘…フロントライナーの伊藤社長(レスポンス)

JVC・ケンウッド・ホールディングスは、4月1日付けで事業会社の日本ビクターの社長に伊藤裕太氏が就任する人事を発表した。

また、ケンウッドの再建に活躍したJ&Kカーエレクトロニクス塩畑一男社長が、JVCケンウッドHDのCEO補佐経営改革担当を兼任する。

業績回復が遅れている日本ビクターの経営をてこ入れするため、国内外のエレクトロニクスメーカーで30年以上のマネジメント実績を持つ、伊藤氏をトップに招聘し、経営改革を急ぐ。伊藤氏は早稲田大卒業後、パイオニア、アップルコンピューター、エキサイト、ゼネラル・エレクトリック・インターナショナルなどを経て、現在はフロントライナー(旧・日本ポラロイド)の社長(3月末退任予定)を務めている。54歳。

《レスポンス 編集部》

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【あれから、15年 地下鉄サリン事件】(5)心救われない被害者(産経新聞)

 ■「オウムの存在、消えない限り…」

 自宅を出て東京メトロ日比谷線に乗り、霞ケ関駅で降りて、警視庁へ。事件から13年あまりたった平成20年12月18日、同駅で助役を務めていた夫を地下鉄サリン事件で亡くした高橋シズヱ(63)は何度となく通ったこの道のりを感慨深く進んだ。「オウム真理教被害者救済法」がこの日施行され、高橋は警視庁で被害給付金の申請を行った。

 「被害者に対する視点が置き去りにされてきた。ようやく当局が被害実態を把握することになる」。高橋は、こう意義を語った。

 救済法は教団が起こした一連の事件の遺族や被害者がその程度に応じて10万〜3千万円を国が支給する仕組み。事件当時から現在まで、無差別テロ事件の被害者を国が救済する法律はなく、被害者らの要望でオウム事件に限った法律が成立した。国は支払った給付金を教団側に賠償請求する。

 法律の施行から1年以上たった今年3月。高橋の予言は現実のものになった。

 これまで地下鉄サリン事件の被害者は、事件後間もない東京消防庁の発表に基づき死者12人、負傷者約5500人とされてきた。

 しかし、施行後に関係資料を精査した警察当局の調査で、一連の裁判では認められず、事件数日後に亡くなった「13人目の死者」が被害者として認定され、負傷者も約6300人になった。制度全体の救済対象は今年2月末時点で約6600人。うち約5千人に計23億円余りが給付された。

                   ◇

 被害者への補償は困難を極めてきた。事件から約1年後の8年3月に始まった教団の破産手続きは12年8カ月と長期化し、20年11月に終了した。しかし、その間の教団による返済は目に見えて減っていった。

 破産管財人だった弁護士の阿部三郎は被害者への配当を高くするため、信者に施設を手放すよう説得した。教団施設にあった日用品もバザーで売却した。

 破産手続きで決まった教団の債務総額は約51億円。事件の被害者に対する債務は38億円だが、約21億円が未払いとなっている。

 これらの債務は、オウム真理教犯罪被害者支援機構など2団体が引き継いだ。昨年7月には、これらの債務を元幹部の上祐史浩(47)らの「光の輪」が引き受けることで合意したが、もうひとつのアレフとの交渉は難航している。

 アレフの広報担当、荒木浩(41)は「今後も支払っていきたい」とする一方、「信者が減少し、活動が停滞している中でどの程度返済できるかはわからない」としている。その上で、破産管財人から支援機構への債務引き継ぎや、救済法に基づく国からの損害賠償請求についても「法的効力を確認中」と、支払いに応じるかを明らかにしていない。教団側による完済は事実上不可能といえる。

                   ◇

 高橋は事件から15年を迎えるにあたり、自ら被害者や捜査関係者、医療にかかわった人らを取材したインタビュー映像を作った。被害者救済のため活動してきた高橋が、その問題点を記録しておきたかったからだ。

 この中で元警察庁長官の国松孝次は「被害者への目配りが十分ではなかった」と振り返っている。また、地下鉄小伝馬町駅で被害にあった女性は「頭では思いだしたくないが、体が思いだしてしまう」といまも続く心の苦しみを打ち明けている。事件後の活動は被害者ケアの重要さとサポートの欠如を浮き彫りにした。

 高橋は「みなさんの語ってくれた教訓を生かせれば」と語る。それとは別にそれぞれの被害者には「オウムの存在が続いている限り“痛み”が消え去ることはない」との思いがあることも確かだ。

 そんな被害者の思いもむなしく、アレフは昨年100人余の信者を新たに獲得したことが公安調査庁の調べで判明している。

 これまで、同庁は通算200回にわたり、19都道府県、延べ368のオウム真理教施設を立ち入り検査してきた。立ち入りで、祭壇に飾られた麻原彰晃の写真や説法のCD、修行用の「PSI」(ヘッドギア)が発見された。麻原をあがめ、説法に耳を傾ける信者が、いまも存在している。(敬称、呼称略)

=おわり

                   ◇

 連載は酒井潤、大泉晋之助、川畑仁志、福田涼太郎、中村昌史、加藤達也が担当しました。

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<子ども手当法案>参院厚労委で可決 26日成立見通し(毎日新聞)

 中学生以下1人当たり月1万3000円を支給する子ども手当法案は25日の参院厚生労働委員会で、民主、社民、国民新の与党3党と公明、共産両党の賛成多数で可決された。26日午前の参院本会議で可決、成立する見通し。6月から支給が始まる予定。

 法案は10年度に限定。政府は11年度から支給額を民主党マニフェストに明記した2万6000円満額に増やす方針で、来年の通常国会に法案を出し直す。【鈴木直】

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盗撮カメラをトイレに仕掛けた犯人 自分の顔まで「盗撮」してしまい逮捕(J-CASTニュース)

 飲食店のトイレに盗撮用の小型ビデオカメラが仕掛けられ、従業員はそれを発見し警察に通報した。ところがなんと、犯人が逮捕される決め手になったのは、盗撮カメラを仕掛ける容疑者の顔が、そのままカメラに残っていたことだった。

 事件が起こったのは2010年3月12日未明。熊本県人吉市内のスナックのトイレに小型のビデオカメラが仕掛けられ、20代の女性従業員3人が盗撮された。逮捕されたのは県の球磨地域振興局土木部技師 (28)。スナックの従業員がカメラを発見し、13日 未明に熊本県警人吉署に相談した。

■「なぜ自分の顔を撮影したのかは捜査中」と警察

 容疑者は盗撮した容疑をみとめているが、盗撮カメラを仕掛ける容疑者の顔がカメラに映っていたのが「動かぬ証拠」となった。容疑者はカメラを仕掛ける前日11日夜からこのスナックに来ていて、トイレに入り、録画スイッチを押した。その際、自分の顔も映してしまったと考えられる。人吉警察署に聞いてみたところ、

  「なぜ、容疑者が自分の顔を映してしまったのかは捜査中」

と話している。

 ネットの掲示板やブログには今回に事件について、

  「興奮しすぎたんだな」

  「あまりにも間抜けで、不謹慎にも笑っちゃいました」

  「以前にもペン型カメラを女子更衣室仕掛けた男が、やはり自分が映って居て捕まった。過ちは繰り返される」

といったカキコミが出ている。


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メタボ健診 見直し提言 肥満でない人も循環器病に注意(毎日新聞)

 メタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群)対策として実施されている特定健診・保健指導(メタボ健診)で使う腹囲基準を検証している厚生労働省研究班は、腹囲が基準未満でも血圧や血糖値などが高ければ心筋梗塞(こうそく)など循環器疾患になる恐れが高いとの研究成果をまとめた。肥満ではない人への対策の必要性を今月末にも公表する最終報告書に盛り込む方針で、肥満対策中心の健診制度の見直しにつながりそうだ。【永山悦子】

 ◇死亡率低い「小太り」

 メタボ健診は、循環器疾患になりやすい目安として、内臓脂肪の蓄積による腹部肥満に注目している。このため、腹囲や肥満を示す体格指数(BMI)が基準を下回れば、原則として保健指導の対象にならない。

 だが、研究班が全国の40〜74歳の計約3万1000人を対象とした12種類の追跡調査から、循環器疾患の発症と腹囲の関係を調べたところ、腹囲やBMIが基準未満でも、血圧や血液検査値が高ければ、腹囲やBMIが基準以上の人とほぼ同じ程度に循環器疾患を発症するとの結果が出た。

 08年度から始まった健診の現場では、「やせていても生活習慣病を起こす恐れのある人が見落とされる」と、戸惑いの声が上がっていた。研究班はこの結果を踏まえ、最終報告書に「肥満ではない人への対策も必要」との提言を入れる方針だ。

 同様のデータは他にもある。大櫛陽一・東海大教授(医療統計学)が、神奈川県伊勢原市の40歳以上の住民計約2万2000人を平均7年間追跡したところ、BMIがメタボ健診の基準を少し超える「小太り」(BMI25〜27未満)の人の死亡率が最も低く、「やせ」(BMI18.5未満)が最も高かった。大櫛教授は「日本人には健康に影響を与える肥満は少なく、世界的にもスリム。統計を見ても、肥満の人の方が長寿であることが分かった」と指摘する。

 ◇腹囲測定 揺らぐ根拠

 厚労省研究班の分析によると、腹囲測定自体の根拠も揺らいでいる。男女ともに、腹囲のどの数値を基準にしても、基準以上の腹囲の人が実際に循環器疾患になる危険性は6割に満たなかった。つまり、基準の数値にかかわらず、腹囲で危険性のある人を見分けられる確率は「ほぼ五分五分」ということになる。

 女性はさらに発症の危険性と腹囲の関連が低く、研究班の中からも「女性は腹囲を測定しないという議論も将来はありうる」との声が上がる。

 分析結果について、坂本亘・大阪大准教授(統計科学)は「公表されたデータを見ると、腹囲だけで発症の危険性が高い人を見分けることは不可能。腹囲を健診の必須項目とする根拠は薄い」と指摘する。

 また、健診制度に詳しい大島明・大阪府立成人病センターがん相談支援センター所長は「現在のメタボにのみ焦点を当てた健診を早急に見直し、禁煙支援など他の要素も含めた国民の健康維持につながる健診事業に切り替えるべきだ」と訴えている。

 だが、研究班は「40〜50代の働き盛り世代の男性は過去の世代に比べてメタボが多く、85センチを基準とする腹囲測定に意味がありそうだ」と現行制度の大幅変更には慎重な姿勢だ。「メタボ健診が肥満への意識を高めた意義は大きい」とも評価しており、現制度に非肥満者対策を加える形を想定する。厚労省は「日本内科学会などによるメタボ診断基準の検討結果などを踏まえ、制度の見直しを考えたい」と話す。

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余録:メタボ健診
9月号
糖尿病講座:(20)運動療法の進め方
健康ナビ:元気で長生きできる食事は。
特集ワイド:そんなにデブは悪いのか!? 「太めが長生き」統計も

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 ETC(自動料金収受システム)を悪用して高速道路の通行料をだまし取ったとして、愛知県警高速道路交通警察隊と交通指導課は13日、名古屋市北区楠1、トラック運転手、藤浦辰男容疑者(62)を詐欺容疑で逮捕した。県警は藤浦容疑者が数年間で数百万円をだまし取った可能性があるとみて、経緯などの全容解明を急ぐ。

 容疑は今年1月29日〜2月19日に3回、東京都内の高速道路料金所で、通行料徴収係の男性に「料金所の手前のインターチェンジから乗ったが、ETCが反応しなかったので手動精算してほしい」とうその説明をしてETCカードを提示し、正規料金との差額計2万8100円をだまし取ったとしている。藤浦容疑者は愛知県瀬戸市の運送会社の長距離ドライバーで、実際は同市内のインターから一般レーンを通行して高速に入っていたという。

 高速隊によると、今年1月に中日本高速道路から「不正通行を繰り返している車がある」と県警に相談があった。トラックやETCカードは会社名義だった。短距離をETCカードで手動精算する手口の詐欺被害は数年間で数百万円にのぼるといい、高速隊は藤浦容疑者が関与したとみて調べるとともに会社からも事情を聴く。【中村かさね】

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 核搭載艦船の一時寄港などの「密約」を認める外務省の有識者委員会の報告書を踏まえ、日本政府は、核持ち込みに関する米国との事前協議があった場合、常に持ち込みは拒否するという政府見解を見直す方向で検討を始めた。

 持ち込みを認めるかどうかをあいまいにすることで核抑止力を高めるとともに、密約公表で日本側の対応が厳格になることを懸念する米側の不安を払拭(ふっしょく)する狙いがある。

 米国は核兵器の運用について、「肯定も否定もしない」という立場をとっている。1990年代初め以降、平時には通常艦船から核弾頭を撤去しているが、今後も有事の際には通常艦船に核兵器を積み込むとみられている。

 米側は、日本政府が核搭載艦船の一時寄港の「密約」を公表することで対応を厳格化し、将来の有事における艦船の運用が制約される事態になれば、必要な抑止力が確保できないという懸念を日本側に伝えていた。

 日本政府はこれまで、中曽根、安倍両内閣時代の政府答弁書などで、「米政府からの事前協議があれば、常に(核持ち込みを)拒否する」という見解を表明していた。しかし、米側の懸念を受け、持ち込みを自動的に拒否するような従来の見解を見直し、米国の「あいまい戦略」に足並みをそろえることにした。岡田外相は9日の記者会見で、事前協議があった場合に持ち込みを容認する可能性を問われ、「仮定の議論なのでお答えできない」と述べており、政府見解もこうした方向になる見通しだ。

 見解変更の背景には、米国が通常艦船から核弾頭を撤去していることを踏まえ、当面は事前協議になるような事態は生じないという判断もあるとみられる。

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阿久根市長、議会出席を拒否=「マスコミへのお仕置き」と−鹿児島(時事通信)

 鹿児島県阿久根市の竹原信一市長は4日、「一部マスコミが傍聴席にいる」として、同市議会本会議への出席を拒否した。同日は午前10時から、2010年度当初予算案の総括質疑が行われる予定だったが、市長と市幹部は議場に姿を見せなかった。議会は午後4時に流会。5日も午前10時から総括質疑が予定されている。
 同市議会の浜之上大成議長は「文書や口頭で『議会に出てほしい』と伝えたが、市長は応じなかった」と話した。一方、竹原市長は取材に対し「市庁舎内撮影の原則禁止を通告したのに、勝手に撮影している社がある。その社へのお仕置きで、そこが出て行けば議会には出る。議長が一部マスコミを取るか、議会を取るかということ」と述べた。
 市長に批判的な蜜柑幸雄議員は、「議事公開の原則の中、一部マスコミを排除するのはあり得ない。議会での権限は議長にある」と反発している。
 竹原市長は1月、「今後の市政運営への影響を考慮し、取材における庁舎内での撮影を原則禁止させていただきます」などと記された文書を報道機関に送付していた。 

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【from Editor】武道が求める境地とは(産経新聞)

 大阪府警剣道部は剣道の達人を数多く輩出している。警察職員で剣道部を指導する石田利也さん(48)もその一人だ。ある会合で、石田さんから剣道の話を聞く機会があった。

 姿勢正しく、訥々(とつとつ)とした口調ながらよく通る声で語った。父親(故人)の勧めで小学校から剣道を始めた際、礼をしてから道場に入り、正座を手始めに基本姿勢を徹底的にたたき込まれた。礼に始まり、礼に終わるといわれる剣道とはどういうものか、体で覚えさせられた。そして、年齢を重ねるうち、なぜ礼が必要なのかを理解できるようになってきたという。

 石田さんの名刺には「剣道教士八段」とある。この称号と段位は、剣道界の最高峰の一角にいることを示している。高校から剣道のエリート街道を驀進(ばくしん)し、全日本剣道選手権大会の2度の優勝をはじめ、輝かしい戦歴を残してきた。だが、技が抜群にうまく強いからといって最高峰に到達できるわけではない。

 全日本剣道連盟の規定では、最高位の八段は、七段になってから10年以上を経て、年齢46歳以上になった者の中から選ばれる。「剣道の奥義に通暁、成熟し、技りょう円熟なる者」。3つある称号のうちの教士は「剣理に熟達し、識見優秀なる者」でなければならない。剣道は、ただ勝つことに専念するものでなく、礼節を重んじ精神の鍛錬をする武道であると説く。

 現在放送中のNHKの大河ドラマ「龍馬伝」で、剣術修行をしていた坂本龍馬はペリー率いる黒船を目撃して驚く。思い悩んだ揚げ句に「黒船に対して剣は役に立たない」と吐いてしまう。もともと合戦の武器であった剣(日本刀)は、武士としての身分を示す道具にしかなっていない現実を見てしまう。戦の武器は剣から銃、大砲へと移っていく。しかし、剣道は剣から竹刀による剣術へと変化しながらも、武士の精神を大切にする思想の流れは一貫している。

 では、礼節の具体的な形とは何か。例えば、試合で相手を打ち込んだ選手がガッツポーズをしたときを考える。試合直後、打ち込んだ選手に審判3人の旗が上がったとしても、合議の末、取り消しになる。剣道ではガッツポーズは礼に反する、やってはならない行為であるという。

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